世界中で、株式市場は、「経済のバロメーター」であるとよく言われます。
株式の先物取引価格を見ると、将来の株価の動向もある程度検討が付き、
世界の株式投資家が現在または、将来の経済状況にどのような考えを持っているのかもある程度分かります。

何故なら、株価は、世界中の株式市場内外に起こる一般情勢要因であるマクロ的要因と、
個別銘柄特有の動向であるミクロ的要因（個別の銘柄動向）の２つ要因に影響されて常に価格変動を繰り返しているからです。
また、これらの要因も他の要因の影響を受けない訳ではなく、両社は互いに影響しあっています。
通常、株式投資の初心者の陥る欠点として注意しなければならないことが、個別銘柄を選ぶ時点で、
このミクロ的要因（個別銘柄の動向）についてだけ詳しく吟味することです。

しかし、先述の通り、株式投資は株式がある個別銘柄だけ単独に変動し、他の要因の影響を受けないことはないので、
同時にマクロ的要因についてもよく考えなければ、大局的な判断を見誤り株式投資で大きな損出を出してしまことさえ生じます。

株式投資の価格変動要因は、マクロ的要因とミクロ的要因の２つがあるので、
効果的である程度情報に基付きた科学的な株式投資を行うためには、これら双方の株価変動要因を理解することが必要です。
では、まずここで、株式投資初心者の関心があまり向かないと思われるマクロ的要因について考えたいと思います。

株式市場でのマクロ的株価変動要因は、その時々のマーケットテーマ（エネルギーや金融、環境といった産業分野）や株式需給の関係、金融緩和等の市場への資金流入状況に代表され、また、強気・弱含み等といった投資家のメンタル面の市場参加者の投資マインドといった株価変動要因もマクロ的株価変動要因です。

また、マクロ的株価変動要因には、株式市場外の要因もあります。
例えば、国内外の経済統計・指標（よく取り上げられるものに、アメリカ雇用統計や住宅着工指数等がある）や国内外における政権交代や政策の変更等による政治動向があります。
最近では、アメリカ大統領に民主党のオバマ大統領が再選され、ニューヨーク取引市場のダウ式平均株価は大きく下落し、その余波で、東証平均株価も下落しました。
また、為替動向、金利動向、商品市況等も欠かせないマクロ的株価変動要因として見逃せない情報です。
例えば、日本の日銀にあたるアメリカ連邦準備制度理事会がこれまで通り金融緩和を続ければ円高基調は変わらず、
自動車等の輸出関連株の株価の大きな上昇は期待できないと考えられます。