世界の株式市場の中でも、ニューヨーク、ロンドンに並ぶ東京証券取引所の取引量・取引高は膨大な量・額に及び、
また、取引参加者も国内外の様々な人たちです。

そして実際の株価変動は、これら株式投資参加者の思惑や期待、嫌気等がその要因になります。
そこで、株式投資の参加者がどのような人たちなのかを知ることも重要なことなのです。
まず大きく分類して、株式投資参加者は、１．個人投資家、２．機関投資家、３．外国人投資家の三者分けることが出来ます。この三者の思惑が、市場動向に大きな影響を与えるので、これらの株式投資に対する特性を知ることが重要です。

１．「個人投資家」というのは、いわゆる個人投資家等の一般人の投資家のことを指します。
元々株式会社は、社会に散在する少額資本を集積して企業を興すことが本義なので、本来は個人投資家が企業を支えるものと言えるのですが、個人投資家の財力は小さく売買単位が小さいので、株価に与える影響が最も小さな投資家とも言えます。

２．「機関投資家」というのは、国内の中の株式投資・財務運用のプロの投資機関と言えます。
これらの機関投資家の主なものは、銀行などの金融機関や一般企業の投資部・財務部、投資信託会社などです。
これら機関投資家の特徴は、株式投資の売買単位が非常に大きいので、株価に与える影響が非常に大きいことです。
また、経済情報力も個人投資家とは格段の差があります。

３．「外国人投資家」というのは、その名の示す通り外国人の投資家を指します。
外国人投資家は当然ながら外国の通貨資金を使用して日本株購入します。
そこで、為替レートが購入決定の重要な要素になります。
為替差益が重要な投資判断要素になり、円高になると株が売られる傾向が顕著です。
この理由は、日本が貿易立国であり、円高では、輸出企業の利益が減少することも挙げられます。

外国人投資家は、個人だけではく、外国の機関投資家も含まれています。
外国のファンドや金融機関等も東京証券取引所の株価に大きな影響を与えます。
これらの外国人機関投資家の売買単位はとても大きく、株価に大きな影響を与えます。
この外国人投資家の動向は十分見ておく必要があります。
尚、各個別銘柄の株主欄は、外国投資家の比率が掲載されているので、会社四季報等で確認しておくと良いでしょう。